日本国際医療研究交流機構は、各種団体の協力を得て事業活動を展開しています。
主な協力幹事団体をご紹介します。

協力幹事団体 : T.D.T.メディカルツーリズムセンター
東京データ通信医療観光事業部

社 名:東京データ通信株式会社
英語名:TOKYO DATA Corporation

《本社・開発センター》
〒194-0022 東京都町田市森野2-27-17
TEL:042-720-6641
《首都圏営業部・開発センター》
〒150-0043 渋谷区道玄坂2-15-1ノア道玄坂5F
TEL:03-6455-1313
《医療観光事業部》
〒164-0013 東京都中野区弥生町3-24-11

創 業:2006年9月1日
設立:2018年9月19日

資 本:1,000万円

代表取締役CEO: ISOSI NAIKI

従業員数: 男性12名 女性3名

事業内容:
1、コンピュータのソフトウエアの制作開発及保守、運用
2、コンピュータのシステム設計及び保守、運用
3、ネットワークの構築及び保守、運用
4、グラフィックデザインの作成、編集
5、通信機器用プログラムの設計・開発及び保守、運用
6、情報処理システムに係わるソフトウェアおよびハードウェアの販売
7、情報処理システムのコンサルティング
8、情報処理システム企画・開発、賃貸及び保守、運用
9、情報処理システムに係わる電気通信工事およびその他の設備工事の請負
10、旅行サービス手配業及び医療観光の支援
11、前各号に付帯関連する一切の業務

 

協力幹事団体: 一般社団法人国際行政書士機構

名称:
一般社団法人国際行政書士機構

英語名:Japan International Administrative Lawyer’s Association  略称:JIALA(ジアラ)

たる事務所:
Ⅰ. 本部
東京都渋谷区道玄坂2-15-1ノア道玄坂5階
※ 当団体は、事務局を学術事務センターに委託しています。

従たる事務所:
Ⅰ. 事務総局
Ⅱ.  JIALA中央研究所
東京都中央区新川2丁目18-4八重洲Bld.2F
Ⅲ. 行政書士出入国管理研究所
東京都北区田端新町1丁目24番2号

基幹支援団体:
一般社団法人全国消費者協会
一般社団法人日本事実証明委員会

主な所属団体等:
日本貿易振興機構(ジェトロメンバー=JM22614)・ 平和の文化東京ユネスコクラブ(賛助会員)
ユネスコ・アジア文化センター(維持会員) ・ 国際社会貢献センター(賛助会員)
日本経営学会連合日本ビジネス・マネジメント学会
ICBM [ International Conference on Business Management ]
ユニセフ・マンスリーサポーター  23NRC
社会福祉法人渋谷区社会福祉協議会(特別賛助会員)

設立年:
平成25年12月12日

医療ビジネス関連学会協議会

医療ビジネス関連学会協議会

日本医療ビジネス・コンサルタント協会

日本医療ビジネス・コンサルタント協会

公益社団法人全日本能率連盟マネジメント資格として認証された医療ビジネスコンサルタントの団体

日印ビジネス支援協会

日印ビジネス支援協会

インドでのビジネス展開の支援をしてくれるコンサルタント会社です。代表は、国際行政書士機構認定国際行政書士です。

日本医療福祉学会

日本医療福祉学会

日本保健医療学会

日本保健医療学会

公益財団法人日本国際医学協会

公益財団法人日本国際医学協会

我が国の医療・保健・福祉の向上発展のため、最新の医学、医療及び公衆衛生に関する研究結果及び最新技術の普及啓発を行うとともに、海外との学術交流により国際相互理解の促進に寄与することを目的としています。

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