国際未病医学会は、我が国に伝わる中医学について更なる圏空を続け、特に「未だ病にあらず」である「未病」について研究と普及を行う。

誤った未病概念が伝わる中で国際未病医学会の設立は光明である。

国際未病医学会Link

我が国は、医療費の大幅な赤字で医療の崩壊が目前に迫りつつある。国民皆保険制度は我が国の自慢でもあるが、自宅療養や時の経過とともに自然治癒する軽い症状でも医療機関に係る癖のような習慣が出来上がってしまっている。
この弊害をなくす方法は東洋予防医学としての未病医学だと考えられる。東洋医学はもともと対処療法によらず病気の原因を体全体にあると解釈し施術する方法を取ってきた。また、未病と言う概念が存在し、病気になる前の養生を進めている。現在の保健医療、予防医学である。未病が普及すれば、医療機関に係る前の自らの健康管理を日々行い得ていたら患者は減るであろうし医療費の赤字も減少する。もちろん、自らが管理をできない場合も多いのであるが、そのためには未病医学専門員等の養成も必要になるであろうが、我が国の保健意識の土壌では、まだまだその道は遠いのであるがやらなければならないことである。
さらに、未病概念についても未だ正しい概念が確立されておらず、誤った概念がそのまま踏襲されて伝播してきているのが現状である。そのために「未病」と聞くだけで何か怪しげな医療を思い浮かべる人も少なくないであろう。エビデンス不足の各種療法等を取り込んだ未病先行研究者の大きな責任でもあろう。
我々、未病医学の研究者は、このような我が国の状況に鑑み、未病医学の学問体系の確立とその普及が急務であると考えている。未病は、「未だ病にあらず」であるから病気ではないのであるが、未病概念の通説は「検査結果が異常値で自覚症状が無い場合又は検査結果は正常値であるが自覚症状（主訴等）がある場合を未病という」と説明している。しかし、両者とも未病ではなく病気そのものである。従って、当学会では、未病とは「検査値が正常値であるが異常値に近い状態又は検査値も正常値で自覚症状もないが現在の生活習慣をこのまま続ければ遠くない時期に病気になる可能性を秘めている場合をいう」と定義している。従って未病は病気ではなく、このまま放置すれば発症する可能性を内在している心身のリスクの状態のことである。
そこで、我々は、未病のみの研究ではなく未病に隣接する医学研究が必須の研究対象にならなければならないと気づき、エビデンスに基づく「未病医学」概念を研究テーマとした学会の必要を強く感じたのである。国際としたのは、未病は我が国だけではなく中医学、韓医学なども我が国より進んだ未病概念を構築していると考えるために未病医学研究には国際的活動が必須と考え国際未病医学会とした。
ここに、我々は、我が国国民の病気の予防と保健衛生を推進するために未病医学の研究と普及に努めるために国際未病医学会を結成する。多くの方の参加を願うものである。

令和2年3月10日

国際未病医学会設立発起人一同

令和元年１１月１日日本認知症介護学会が設立されました。
認知症介護は、肉体の介護のみではなく精神のケアと肉体のケアを車の両輪の様にケアをする必要があります。また、誰でもが認知症に罹患する可能性があり、その予防も重要な医療分野になります。

日本認知症介護学会は、日本臨床医学情報系連合学会の支援を受けてスタートしました。

会長：田中聡一（高崎健康福祉大学教授・医師）
理事長：星野一技（㈶色湯福祉経営評価研究機構シニアフェロー・介護支援専門員・介護福祉士）

日本認知症介護学会　https://dc.j-iscm.or.jp/

日本認知症介護学会ホームページより—-

日本認知症介護学会は、医療福祉の介護分野で特に認知症を中心に患者の目線でどのような介護が必要かを研究し普及する研究者と実践者の研究の場です。認知症介護は特に精神心理と肉体の総合的な介護を考えなければなりません。当学会は、認知症介護のあり方を体系化すると学術的に体系化すると同時に介護担当者の教育、育成も行わなければならないと考えます。我が国はこれからの40年後位まで国民全てが介護問題に直面する時代が来ています。認知症の良薬が開発されつつありますが認知症が絶滅できるわけでもありません。認知症は予防が大切だと思いますが完全に防げる方法も未だ開発されず、これからも難しいと考えます。現実に目の前にある認知症を見つめて、発症した時に家族、医療人、介護者はどのように対応することが良いのかを考え学ばなければなりません。当学会は、学術研究と同時に実践者の教育及び知識の普及を行う学術団体です。研究者を学術会員として、実践者を実践会員としての参加を求めます。
日本認知症介護学会は、日本臨床医学情報系連合学会、日本医療福祉学会等との連携を取りながら情報収集、研究調査、普及、教育を推進し、認知症介護の学問体系の確立を行い、延いては国民生活の向上に資したいと考えております。

公益財団法人日米医学医療交流財団では下記の通りセミナーを開催します。ご紹介します。参加希望者は財団のホームページから直接申し込んでください。

公益財団法人日米医学医療交流財団　http://janamef.jp/seminar/global_2018/

下記は財団ホームページを抜粋転写しました。

「グローバルな視点からの21世紀医学教育」

日本における近年の医学教育は、卒前・卒後教育ともに大きく変革されつつありますが、これらの多くは米国の医学教育法が参考となっています。今回のセミナーの第一部では、まず、21世紀の医師に必要な能力、医学教育について考えてみたいと思います。さらに、医学英語を専門とする医師からは、医療現場で活用できる英語力を身につける為のコツや、米国での医師免許取得のためのUSMLE合格準備について、アドバイスをいただきます。
第二部では、米国でレジデントとスタッフの両方を経験した日本人医師から、アテンディング・ラウンドの実際や、米国で医師として働ことの意義や魅力についてうかがいます。講演後にはディスカッションや懇親会の時間をとりましたので、自由に質問や討論をしていただきたいと思います。医学留学に興味を持つ多くの医学生や若手医師の皆様のご参加をお待ちしています。

［コーディネーター］

赤津晴子 （日米医学医療交流財団選考委員／国際医療福祉大学医学部 教授 医学教育統括センター長）
小池　薫 （日米医学医療交流財団理事／京都大学大学院医学研究科 初期診療・救急医学 教授）

旅行業法の改正（平成30年1月4日施行）に伴い、新たに旅行サービス手配業（ランドオペレータ）の旅行業法における登録が義務付けられます。

旅行業法の改正Pdf

旅行サービス手配業登録制度Pdf

一般社団法人日本国際医療研究交流機構は、非営利団体（NPO）活動として多くの協力団体の支援を受けて設立されます。